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税理士 TLTソフト 2008年受験版 カリキュラム 

出題可能性のある全問題について,即正答を可能にする学習内容と習熟演習

■会計制度の記憶・理解を定着させるのみならず、応用的な会計理論の理解まで完全なものにするような学習構成を採っています。

■通説と呼ばれる一般的な財務会計の教科書に記載されている重要基本論点は網羅するように問題設定しています。

■学習を「解答演習」と「解説理解」の2段階に分け、まず「解答演習」で合格に必要な重要基本論点を網羅的につぶしながら徹底的に理解できるようにしていきます。

■ 財務諸表論の近年の出題では、大問の中で一つの大きなテーマを設け、そのテーマに関わる個別の具体的な論点を問う問題が多く見受けられます。「解答演習」ではこのような具体的な論点を問う問題を出題し、この要点を的確におさえる模範解答を穴埋めした上で解説文を読むことで、解答内容を理解し記憶する演習を行います。

■解説文は解答内容を理解するための詳しい記述や模範解答に関連する会計基準、関連論点をあげることで、解答内容の理解・記憶を促進させます。

■本ソフトでの「解説理解」では模範解答だけでなく解説文も暗記演習することで、解説の語句を一つ一つ噛み砕いて何度も解説内容を確認することによりテクニカルタームの暗記だけでなく、受験上必要な論点の理解を確実なものにし、単なる暗記ではなく理解に裏付けられた記憶として定着させることができます。

■ 計算に関しては,会計諸規則に基づいて財務諸表を作成することを要求されるため、会計諸規則の理解・記憶、それに基づく計算、事務処理能力が必要となりますので本ソフトでは、出題可能性のある全パターン問題について満点への徹底演習をくり返します。

 TLTソフトではこれら大問題、理論、計算合計約100問(法人は合計約130問)についてその骨子及全骨子の要約文を完全丸暗記するまでの徹底演習をワンタッチ入力と画期的な学習方法で演習しますから、本番の試験では全問正解ができるはずです。

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【財務諸表論/理論編】 合計120時間の全カリキュラム紹介
学習カリキュラム 習熟時間目標 教材お届け時期
1.全体構造 6時間 受付け次第
 会計公準・会計主体論 / 静態論・動態論 / 商法会計と証券取引法会計 / 商法計算規定の特徴 / 企業会計原則
2.一般原則 9時間 受付け次第
 真実性の原則 / 正規の簿記の原則 / 資本利益区分原則 / 明瞭性の原則 / 継続性の原則 / 保守主義の原則 / その他の原則(単一性、重要性の原則)
3.損益会計 7時間 受付け次第
 損益計算書の本質 / 収益、費用総説 / 収益の実現 / 各種販売形態における収益認識基準 / 費用収益対応の原則と発生主義の原則
4.資産会計総論 5時間 受付け次第
 資産の分類と本質、評価 / 取得原価主義 / 時価主義等 / 費用配分の原則
5.資産会計各論 I 15時間 受付け次第
 金銭債権の評価 / 金銭債権の種類と表示 / 有価証券1 / 有価証券2 / 有価証券3 / 棚卸資産の取得原価 / 棚卸資産の費用配分 /低価基準
6.資産会計各論 II 14時間 受付け次第
 有形固定資産の評価1 / 有形固定資産の評価2 / 有形固定資産の評価3 / 減価償却総説 / 減価償却の方法 / 無形固定資産 / 繰延資産総説/ 繰延資産各論
7.負債会計 4時間 受付け次第
 負債会計総説 / 引当金>
8.資本会計 6時間 受付け次第
 資本会計総説 / 資本会計各論1 / 資本会計各論2 / 資本会計各論3
9.財務諸表 10時間 受付け次第
 商法会計と証券取引法会計の財務諸表 / 損益計算書 / 貸借対照表 / キャッシュフロー計算書 / 会計方針 / 後発事象 / 附属明細表
10.特殊論点その他 I 12時間 受付け次第
 デリバティブ取引1 / デリバティブ取引2 / 税効果会計 / リース会計 / 減損会計 / 退職給付会計 / 研究開発費
11.特殊論点その他 II 14時間 受付け次第
 外貨換算会計1 / 外貨換算会計2 / 外貨換算会計3 / 企業結合会計 / 連結財務諸表 / 中間財務諸表
12.本試験対策(過去問) 18時間 受付け次第
 平成12年・13年問題、平成14年・ 15年問題、平成16年・ 17年問題、平成18年・ 19年の問題
【財務諸表論/計算編】 合計230時間の全カリキュラム紹介
1.会社計算規則に 基づく様式・注記 6時間 受付け次第
 様式 / 注記
2.重要基本項目 63時間 受付け次第
 現金預金 / 金銭債権 / 有価証券 / 棚卸資産 / 有形固定資産 / 無形固定資産 / 繰延資産 / 金銭債務 / 引当金 / 社債 / 経過勘定 /純資産の部の会計 / 税金
3.特殊計算項目−1 42時間 受付け次第
 外貨換算会計 / 売価還元法 / 退職給付会計 / 税効果会計 / 剰余金分配可能限度額 / 自己株式 / 研究開発費・ソフトウエア会計 / 新株予約権付社債 / リース会計 / 先物、オプション
4.特殊計算項目−2 16時間 受付け次第
 製造業会計 / 建設業会計 / 本支店会計 / 本社工場会計 / 企業結合会計
5.特殊計算項目−3 22時間 受付け次第
 会社法の開示制度 / 公告 / 株主資本等変動計算書 / 附属明細書 / 事業報告 / 財務諸表規則と会社計算規則
6.総合問題(過去問題) 78時間 受付け次第
 平成10年度の問題 〜/ 平成19年度の問題
+++++
*法改正対応版 2008年6月発送
【消費税法/理論編】 合計100時間のカリキュラム紹介
1.総則−1 受付け次第
 課税の対象 /非課税取引 / 輸出免税等 / 輸出物品販売場における輸出物品の譲渡に係る免税 / 小規模事業者にかかる納税義務の免除 / 相続があった場合の納税義務の免除の特例 / 合併があった場合の納税義務の免除の特例 / 分割等があった場合の納税義務の免除の特例 / 吸収分割があった場合の納税義務の免除の特例 / 基準期間がない法人の納税義務の免除の特例
2.総則−2 受付け次第
 長期割賦販売等に係る資産の譲渡等の時期の特例 / 工事の講負に係る資産の譲渡等の時期の特例 / 小規模事業者に係る資産の譲渡等の時期等の特例(現金主義) / 課税標準の計算の基礎となる期間(課税期間)/ 納税地
3.課税標準及び税率 受付け次第
4.税額控除等−1
 仕入れに係る消費税額の控除 / 帳簿等の保存 / 非課税資産の輸出等 / 仕入に係る対価の返還等 / 課税貨物に係る消費税額の還付
5.税額控除等−2 受付け次第
 課税売上割合が著しく変動した場合の消費税額の調整 / 調整対象固定資産を転用した場合の消費税額の調整 / 棚卸資産に係る消費税額の調整 / 簡易課税制度 / 売上げに係る対価の返還等 / 貸倒れに係る消費税額の控除等
6.申告、納付、還付等−1 受付け次第
課税資産の譲渡等についての中間申告制度 / 吸収合併があった場合の中間申告
7.申告、納付、還付等−2 受付け次第
 課税資産の譲渡等についての確定申告義務 / 還付を受けるための申告 / 引取りに係る課税貨物についての申告及び納付等 / 更正の請求
8.雑則 受付け次第
 国及び地方公共団体等に対する特例 / 小規模事業者の納税義務の免除が適用されなくなった場合等の届出
9.応用問題−1 受付け次第
 小規模事業者及び中小事業者につき適用できる規定 / 相続により事業を承継した場合 / 会社分割 / 輸出取引等 / 控除過大調整税額 / 輸入取引
10.応用問題−2 受付け次第
 法人設立時の届出書 / 消費税に関する免税の規定 / 事例問題1、2
11.過去問題 受付け次第
 平成15年度〜平成19年度
【消費税法/計算編 - 知識編】 合計40時間のカリキュラム紹介
1.課税の対象 受付け次第
 消費税の概要 / 消費税額の概要 / 課税の対象 概要 / 課税の対象 国内取引1〜8 / 課税の対象 輸入取引 / 課税の対象 輸入取引の具体例
2.非課税取引と輸出取引等 受付け次第
非課税取引の概要/ 非課税取引 国内取引1〜20 / 非課税取引 輸入取引 / 輸出取引等の概要 / 輸出取引等 輸出免税等 / 輸出取引等 輸出取引等の範囲1〜7/ 輸出取引等 輸出物品販売場における免税
3.課税標準及び税率 受付け次第
課税標準及び税率 / 国内取引の課税標準 / 輸入取引の課税標準(9件) / 税率 / 譲渡等に係る対価の具体例
4.申告書の仕組み 受付け次第
5.売上げの返還等 受付け次第
売上げの返還等 / 売上げに係る対価の返還等 / 概要 / 貸倒れに係る消費税額の控除 / 償却済債権取立益に係る消費税額
6.控除対象仕入税額 受付け次第
概要 / 課税仕入れ等の税額 / 控除対象仕入税額の考え方 / 控除対象仕入税額の算出方法 / 課税売上割合 / 課税売上割合に準ずる割合 / 課税仕入れ等の区分
7.仕入の返還等 受付け次第
概要(国内取引) / 課税仕入れに係る対価の返還等 / 概要(輸入取引)
8.非課税資産の輸出 受付け次第
概要 / 非課税資産の輸出
9.資産の国外移送 受付け次第
概要 / 資産の国外移送
10.棚卸資産の調整 受付け次第
概要 / 棚卸資産の調整
11.調整対象固定資産 受付け次第
著しい変動があった場合の概要 / 課税売上割合の著しい変動 / 転用があった場合の概要 / 調整対象固定資産の転用
12.簡易課税制度 受付け次第
概要 / 簡易課税制度「適用要件・適用時期・控除対象仕入税額の計算方法」 / みなし仕入率「事業者が1種類の事業のみを行っている場合」 / みなし仕入率「事業者が2種類以上の事業を行っている場合」 / みなし仕入率の計算パタ-ン / 留意事項 / 簡易課税制度の計算パタ-ン
13.資産の譲渡等の時期 受付け次第
資産の譲渡等の時期(原則) / 長期割賦販売等を行った場合 /  長期工事を請け負った場合
14.納税義務者 受付け次第
納税義務者 / 納税義務の免除
15.納税義務の免除の特例 受付け次第
納税義務の免除の特例 / 相続があった場合 / 吸収合併があった場合 / 新設合併があった場合 / 分割があった場合 / 分割子法人の納税義務 / 分割親法人の納税義務
【消費税法/計算編 - 演習編】 合計60時間のカリキュラム紹介
1.課税の対象 受付け次第
 課税の対象 国内取引の判定 / 課税の対象 事業としての判定 / 課税の対象 資産の譲渡等の判定
2.非課税取引と輸出取引等 受付け次第
 非課税取引 課税・非課税取引の判定 / 非課税取引 課税・非課税・不課税取引の判定 / 輸出取引等 輸出免税等
3.課税標準及び税率 受付け次第
 売上の認識・一般取引 / 売上の認識・低額譲渡 / 売上の認識・みなし譲渡 / 売上の認識・代物弁済 / 売上の認識・負担付贈与 / 売上の認識・現物出資 / 売上の認識・現物出資
4.申告書の仕組み 受付け次第
 27号様式
5.売上の返還等 受付け次第
 売上げの返還等 / 貸倒れに係る消費税額等
6.控除対象仕入税額 受付け次第
 課税売上割合が95%以上の場合 / 課税売上割合が95%未満の場合(その1〜3)/ 課税仕入れ等の判定
7.仕入れの返還等 受付け次第
 仕入れに係る対価の返還等
8.非課税資産の輸出 受付け次第
9.資産の国外移送 受付け次第
10.棚卸資産の調整 受付け次第
11.調整対象固定資産 受付け次第
 調整対象固定資産の判定 / 課税売上割合の著しい変動 / 調整対象固定資産の転用-1〜4
12.簡易課税制度 受付け次第
13.資産の譲渡等の時期 受付け次第
 長期割賦販売等を行った場合 / 長期工事を請け負った場合
14.納税義務者 受付け次第
 基準期間における課税売上高 / 納税義務の判定(その1〜3)
15.納税義務の免除の特例 受付け次第
 相続があった場合の納税義務の判定 / 吸収合併があった場合の納税義務の判定 / 新設合併があった場合の納税義務の判定 / 分割があった場合の納税義務の判定
16.総合問題 受付け次第
 物品販売業(課税売上割合95%以上の計算パタ-ンの確認) / 物品販売業(課税売上割合95%未満の計算パタ-ンの確認) / 物品販売業(課税売上割合95%未満で輸入仕入れを含む問題) / 製造業(課税売上割合95%未満) / 不動産業(課税売上割合95%未満) / 医療業(課税売上割合95%未満) / 物品販売業(簡易課税/ 物品販売業(課税売上割合95%未満・輸出取引等とみなされる取引) / 物品販売業(課税売上割合95%以上・棚卸資産の税額調整・みなし譲渡) / 物品販売業(課税売上割合95%以上・変動に伴う税額調整)
17.過去問題 受付け次第
平成15年度〜19年度
※法改正や編集等の事情で多少変更することがあります
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